神戸学院大学で「日本農福連携学会 第2回大会」開催!12月13日
日本農福連携学会は、12月13日(日)に神戸学院大学 ポートアイランドキャンパス(兵庫県神戸市)で「日本農福連携学会第2回大会(実践者座談会&シンポジウム)」を開催します。

日本農福連携学会は、12月13日(日)に神戸学院大学 ポートアイランドキャンパス(兵庫県神戸市)で「日本農福連携学会第2回大会(実践者座談会&シンポジウム)」を開催します。

地域共生ワイナリーネットワークは、10月9日(金)に角打ちワインショップnico渋谷(東京都渋谷区)で「つくり手と味わう!日本ワイン会」を開催します。参加費は「まんぷくコース10品」税込9,000円。
東京報道新聞は、2026年度に全国各地で開催されている矯正展をエリア別とスケジュール別でまとめたページを作成しました。お近くで開催される矯正展がありましたら、ぜひご来場ください。

一般社団法人ヒカリプロジェクトは、9月27日(日)に医療法人社団紫蘭会 光ヶ丘病院(富山県高岡市)が運営するユニバーサル農園「リハビリファーム」で「大人のための自然を楽しむ畑の学校」を開催します。
法務省 九州矯正管区は、10月14日(水)にサンレイクかすや さくらホール(福岡県糟屋郡粕屋町)で「地域連携セミナー(再犯防止につながる支援)」を開催します。中村隆一郎さん(社会福祉法人白鳩会

公益財団法人ヤマト福祉財団は、2027年度ヤマト福祉財団助成金の対象となる福祉事業所・施設を募集します。募集期間は、10月1日(木)~11月30日(月) 18:00です。

大隅半島ノウフクコンソーシアム(ONC)は、9月24日(木)に大隅地域振興局(鹿児島県鹿屋市)で令和8年度 ONC農福連携研修会「ノウフクで変わる地域と社会」を開催します。

特定非営利活動法人ピアファーム(福井県あわら市)は、7月24日(金)に癒しの果樹園「あわらベルジェ観光ぶどう園」を開園します。同日から9月下旬までぶどうの収穫体験を行うことができます。
農福連携全国都道府県ネットワークと農福連携等応援コンソーシアム、一般社団法人日本農福連携協会、一般社団法人岐阜県農畜産公社、岐阜県は、10月26日(土)、27日(日)にOKBぎふ清流アリーナで「全国農福連携マルシェinぎふ」を開催します。
農福連携全国都道府県ネットワークと一般社団法人岐阜県農畜産公社、岐阜県は、10月25日(金)、26日(土)に「令和6年度農福連携全国都道府県フォーラム in ぎふ」を開催します。
千葉県が発行する「ちば県民だより(令和6年10月号)」では、「つながる!ひろがる!ノウフク」と題し農福連携について特集されました。ノウフクの基礎知識や県による支援事業、農福連携全国フォーラム2024inちばの広報など充実した紙面となっていますので、ぜひお読みください。
茨城県は、10月26日(土)に道の駅しもつま(茨城県下妻市)でノウフクマルシェを開催します。
徳島県は、11月12日(火)に「農福マッチングバスツアー」を開催します。農福連携を始めたい、連携相手を探したい方(農家・JA・農業法人・福祉施設関係者等)が対象です。

公益社団法人かながわ福祉サービス振興会は、12月20日(金)まで「第12回かながわ福祉サービス大賞」を募集しています。募集対象は、今回のテーマ「三方良し(自分良し、相手良し、世間良し)」を実践する、神奈川県内で地域共創に向けた活動・事業を行う団体です。
石川の農林漁業まつり実行委員会は、10月19日(土)、20日(日)に石川県産業展示館4号館及び屋外展示場(石川県金沢市)で「石川の農林漁業まつり」を開催します。開催テーマは「農林漁業だからできる能登の支援

エコファーム飯島(茨城県つくば市)は、同社によるアクアポニックスによるとうがらしの栽培や、農福連携の取組について障がい者や消費者などに理解してもらおうと、漫画リーフレット「今どきのエコ農業
日本農業新聞が、長生農業協同組合(千葉県茂原市、長生郡長生村・一宮町・長柄町・長南町・睦沢町・白子町(長生地域・長生郡市))による農福連携について報じています。

茨城県は、10月12日(土)に道の駅ひたちおおた(茨城県常陸太田市)でノウフクマルシェを開催します。関連情報 | \ノウフクマルシェを開催します❕❕/ | 10/12(土)#道の駅ひたちおおた

一般社団法人百人邑(広島県広島市)と大野豆プロジェクト(香川県高松市)が、10月12日(土)〜14日(祝)に瀬戸中央自動車道 与島パーキングエリア(香川県坂出市)で開催されるイベント「せとうちマルシェ2024」に出店します。
鹿児島県は、令和6年度かごしま農福連携技術支援者育成研修の受講者を募集します。応募締切は10月25日(金)です。受講対象者 | 農業・福祉等の幅広い関係者20名程度(農業者、障害福祉サービス事業所職員、自治体職員(OB含む)、JA等関係機関・団体職員、特別支援学校高等部の教諭等)