千葉大学 吉田行郷教授が「JPSA農業部会 2025年7月 勉強会」に登壇!7月22日
一般財団法人日本プロスピーカー協会(JPSA)農業部会は、7月22日(火)にオンライン(Zoom)で勉強会を開催します。第1部では、「農業×福祉の未来図―共生型社会をめざして」として、東洋平氏(一般財団法人日本プロスピーカー協会
一般財団法人日本プロスピーカー協会(JPSA)農業部会は、7月22日(火)にオンライン(Zoom)で勉強会を開催します。第1部では、「農業×福祉の未来図―共生型社会をめざして」として、東洋平氏(一般財団法人日本プロスピーカー協会
北海道農福連携マルシェ実行委員会は「農福連携Webマルシェ」を開催し、農福連携により生産された農産物や加工品をオンラインで販売しています。函館・旭川・帯広でノウフクマルシェ開催
特定非営利活動法人ピアファーム(福井県あわら市)は、7月18日(金)に癒しの果樹園「あわらベルジェ観光ぶどう園」を開園します。同日から9月下旬まで開園し、8月30日(土)に「ピアファーム感謝祭」、9月20日(土)には「ピアファーム収穫祭」を実施する予定です。
一般社団法人こうち絆ファームといの町、社会福祉法人いの町社会福祉協議会は、8月1日(金)にすこやかセンター伊野で「いの町農福連携サミット」を開催します。申込締切は、7月25日(金)です。
株式会社アグリーンハート(青森県黒石市)代表取締役 佐藤拓郎さんが、一般社団法人わたしとちきゅうのYouTubeチャンネルで配信された、イベント「未来につながる農と食」の告知ライブに登場し、食と農について解説しました。
農林水産省では、農山漁村の地域資源を活用した地域の活性化や所得向上に向けた取組を募集する「ディスカバー農山漁村(むら)の宝AWARD」を開催します。8月12日(火)まで応募フォームから募集しています。
「BERRY」ブランドを運営する遊士屋株式会社(三重県伊賀市)による、就労継続支援B型事業所の開所のため2,000万円の資金調達を目指すプロジェクト「SweetHope:
東京報道新聞は、2025年度に全国各地で開催されている矯正展をエリア別とスケジュール別でまとめたページを作成しました。お近くで開催される矯正展がありましたら、ぜひご来場ください。
岡山県を拠点とする自然食品専門店「アースファミリー」が運営するYouTubeチャンネル「アースファミリーチャンネル e.f.channel」で、株式会社おおもり農園(岡山県岡山市)のノウフクいちご「よつぼし」が紹介されました。
さんさん山城が、第三十回 JA共販茶求評会「てん茶 手摘みの部」で1位に輝きました。共販茶求評会とは、京都府茶業研究所、京都府農業改良普及センター、京都府茶生産協議会、JA京都やましろから構成される審査員が、その年出荷された荒茶の品質を評価するものです。
信越放送は、2022年12月に長野県内の農福連携に取り組む事業者を特集しました。キーワードは「農福連携」農業と福祉の課題を解決するために2分野が連携!どうする?「担い手不足」と「働き場所確保」
一般社団法人JA共済総合研究所は、『生活困窮者の農福連携~生活困窮者自立支援制度における農業分野等との連携強化モデル事業~ガイドブック(手引書)』を公開しました。
青森県弘前市は、「農福連携実践マニュアル」と「農福連携カレンダー」を作成しました。カレンダーでは、りんごとピーマンの農作業スケジュールや作業の難易度、疲労度などを一覧できます。
農福連携の拡大について、日本経済新聞が4月15日に会員限定の記事で報じています。記事では、都道府県を比較して論じています。農福連携、千葉や大分で拡大 担い手確保とやりがい両立
株式会社Kaienは、4月12日(水)にKaien特別セミナー「農福連携と障害者就労」をオンライン開催します。
JA全農が運営する産地直送通販サイト「JAタウン」で、4月3日(月)から新ショップ「農福市場」がオープンしました。ショップは、一般社団法人日本農福連携協会が運営。
株式会社アグリトリオと愛知県豊橋市は、3月24日(金)に農福連携に関する連携協定を締結しました。相互に緊密な連携と協力による農福連携に関する活動を推進し、農福連携の活性化・農業と福祉分野の地域課題解決へ向けた取組を進めていきます。
岡山県備中県民局 健康福祉部 福祉振興課は、2023年2月に農福連携PR冊子『ハレのて農福 Bichu』を発行しました。管内の障害者就労事業所と農業者それぞれの活動を紹介しています。
株式会社JR東日本クロスステーション デベロップメントカンパニーは、JR飯田橋駅のエキナカ商業施設「エキュートエディション飯田橋」(東京都千代田区)で、4月7日(金)から4月9日(日)まで「長野県
埼玉県立総合教育センターは、『特別支援学校向けの農業学習支援プログラム』を発刊しました。目的は「特別支援学校生徒の農業分野への就労を推進して埼玉県の農福連携に貢献すること」。